講習会等

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第14回CPD(継続能力開発)研修会のご案内

テーマ:【住宅敷地地盤の技術】
講師:三和ボーリング㈱ 佐藤昇 杉山茂久 長江紀明

内容:

  1. 県内の活断層の分布状況等を最近の知見から解説
  2. 後を絶たない戸建住宅の地盤トラブル、実際のトラブル事例を紹介
  3. 改正される土壌汚染対策法について宅地開発や住宅建設の立場で解説
  4. 無公害で将来も産廃にならない改良HySPEED砕石パイル工法の事例紹介

                                                        

講義90分、質疑応答30分 合計120分(2時間)の予定 CPD
建築士会CPD認定プログラム 2単位(申請予定)

参加費:無料
申込方法:下記申込書に必要事項をご記入の上、2月19日迄にFAXにて申込み下さい。

[pdf:206 KB]

第13回CPD(継続能力開発)研修会のご案内

テーマ:【変化していくタイル工法とインテリアデザイン】
講師:(株)宮本工業所 (株)INAX 商品開発部工事技術課 栗秋 裕次
                       タイル建材商品部 濱田 敏幸

内容:

  1. タイル施工における設計のポイントと弾性接着剤張り工法について
  2. タイル活用のインテリアデザイン事例と知っておきたいタイルの知識
  3. エコ建材商品(エコカラット)について

講義90分、質疑応答30分 合計120分(2時間)の予定 CPD
建築士会CPD認定プログラム 2単位(申請予定)

参加費:無料
申込方法:下記申込書に必要事項をご記入の上、1月20日迄にFAXにて申込み下さい。

[pdf:172 KB]

第12回CPD(継続能力開発)研修会のご案内

テーマ:【エレベーターの改正建築基準法への対応について】
講師:㈱北陸電機商会 東芝エレベーター㈱技術本部技術部西日本エンジニアリングセンター

内容:

  1. エレベーターの改正建築基準法(平成21年9月施行)への対応について
  2. 2009年改訂版昇降機耐震設計・施工指針への対応について
  3. 環境への取り組みについて

                                                     
講義90分、質疑応答30分 合計120分(2時間)の予定 CPD
建築士会CPD認定プログラム 2単位(申請予定)

参加費:無料
申込方法:下記申込書に必要事項をご記入の上、12月11日迄にFAXにて申込み下さい。

[pdf:104 KB]

2009年改訂版 既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準等講習会

標記のとおり講習会が開催されますので、ご案内します。

詳しくは、こちらをクリックして詳細をご覧ください。

「改正工事請負契約約款・建築設計監理等業務委託契約約款の解説」講習会

 標記の約款と契約書類は、建築関係団体が定めた民間における代表的な契約約款・契約書類として、発注者、設計監理者、施工者などの契約関係者にとって大変重要な役割を果たしてきました。
両約款の持つ重要性、共通性などを周知するとともに、大幅な改正内容等を理解して頂くための講習会です。

日時   平成21年11月10日(火)13:00~17:00(受付12:30~)

会場   富山産業展示館(テクノホール)

受講料  ご購入のテキストにより異なります。

申込等  

[pdf:58 KB]

問合先  (社)富山県建築士会
TEL 076-482-4446

平成21年度「日事連建築賞」審査報告

平成21年度日事連建築賞受賞者が10月9日の全国大会で行われます。

詳しくは、日事連のホームページをご覧ください。

平成21年度試験研究成果発表会及び講演会開催のご案内

 標記のとおり、富山県農林水産総合技術センター木材研究所より、発表会及び講演会の案内がありましたのでお知らせします。

1.日時  平成21年10月9日(金)14:00~16:50

2.場所  富山県農林水産総合技術センター木材研究所
射水市黒河新4940

3.発表テーマ
(1)パネル型制振力壁の開発
木材研究所 木質構造課 主任研究員  若島 嘉朗
(2)里山の木「コナラ」を使った木製品の試作
木材研究所 木質構造課 主任研究員  藤澤 泰士

4.講演会
「長期優良住宅先導的モデル事業の評価の概要」
独立行政法人 建築研究所 研究専門役  西尾 信次

5.問合せ先
◆富山県農林水産総合技術センター 木材研究所   TEL:0766-56-2915
◆富山県木材組合連合会   TEL:0766-30-5101

詳しくはこちらをクリックしてください。

既存不適格建築物の増築等の基準が緩和されました

国土交通省では、既存不適格建築物の増築、改築、大規模の修繕又は大規模の模様替について、建築基準法において、制限を緩和する規定の取扱いに関して関連告示の改正及び技術的助言がありましたのでお知らせいたします。 (施行日/平成21年9月1日)

これによりRC造やS造などの物件を増築する際、増築規模が既存部分の1/2以下で、既存部分が新耐震基準(昭和56年施行)に適合している場合は既存部分の改修は原則として不要となります。

また、W造一戸建て住宅など4号建築物の増築についても増築規模が既存部分の1/2以下を対象として、耐力壁等の基準を満たすことにより、これまで義務付けられていた構造計算が不要となります。

詳しくは、こちらをクリックしてください。

 『わかりやすい積算教室』 のご案内

標記のとおり、講習会が開催されますのでご案内いたします。

[pdf:153 KB]

「建築設計・監理等業務委託契約約款書類改正」等の講習会のご案内

標記のとおり講習会が開催されますので、ご案内申し上げます。

http://www.gcccc.jp:80/seminar/seminar.html

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